氏名

神谷 万丈　（かみや　またけ）

職名

総合安全保障研究科・国際関係学科 教授

専攻分野

国際政治学、安全保障論、国家戦略論

キーワード

国際政治理論、安全保障、日米安全保障関係、アジア太平洋地域、日本の外交・安全保障戦略、日本の対北朝鮮戦略、核問題、紛争と協力

生年

1961年

学歴

1981年　筑波大学附属駒場高等学校卒業

同年　　　東京大学教養学部文科一類入学

1985年　東京大学教養学部教養学科国際関係論分科卒業

1988年　米国コロンビア大学大学院政治学科修士課程修了（政治学修士）

1992年　同博士課程中途退学

職歴

1987年9月　米国コロンビア大学大学院政治学部研究助手（1989年5月まで）

1992年4月　防衛大学校助手

1992年7月　放送大学非常勤講師（1996年3月まで）

1993年4月　防衛大学校講師

1994年8月　ニュージーランド戦略研究所特別招聘研究員（1995年3月まで）

1996年4月　防衛大学校助教授

2004年4月　同　教授（現在に至る）

学会および社会における活動

1995年5月　日本国際政治学会書評委員（1997年3月まで）

1996年7月　同評議員（現在に至る）

1997年12月　Australian Journal of International Affairs編集委員（a member of the Editorial Board）（2000年12月まで）

1998年8月　（財）日本国際フォーラム政策委員（現在に至る）

1999年7月　日本予防外交センター評議員（現在に至る）

2000年12月グローバル・フォーラム有識者メンバー（現在に至る）

2001年9月　国際安全保障学会『国際安全保障』第29巻第2号（特集：米国の安全保障政策―冷戦終結から9・11へ）編集主任

2001年11月安全保障問題研究会委員（現在に至る）

2002年4月　第3次日韓共同研究フォーラム「国際関係」チームメンバー（2005年3月までの予定）

2002年11月国際安全保障学会理事（現在に至る）

2003年5月　内閣府独立行政法人評価委員会委員（就任予定）

この間、日本国際フォーラム「大戦略研究会」（1997-98年）、核燃料サイクル開発機構「核不拡散対応研究会」（2000-02年）、（社）民主主義研究会「アジア太平洋安全保障研究会」（2002-03年）でそれぞれ主査を務めたのをはじめ、日本国際問題研究所、同研究所軍縮・不拡散促進センター、平和・安全保障研究所、日本国際フォーラム、国際金融情報センター、総合研究開発機構、岡崎研究所、動力炉核燃料開発事業団、核燃料サイクル開発機構、日本経済調査協議会、内閣府、電通総研等の各種研究会に委員として参加。

＊「安全保障論」（総合安全保障研究科・前期）

全員が社会人である本研究科の学生に対し、安全保障問題を学術的に研究するために不可欠な国際政治学や安全保障論の理論、発想法、基本概念等に関する基礎的素養を身につける機会を提供するゼミ形式の科目。2003年度のテキストは以下の4冊の予定。

-ジョセフ・ナイ『国際紛争--理論と歴史』（有斐閣、2002年）

- Robert J. Art and Kenneth N. Waltz, eds., The Use of Force: Military Power and International Politics, 5th edition (Lanham, MD: Rowman & Littlefield, 1999)

- Robert J. Art and Robert Jervis, eds. International Politics, 5th edition (New York: Longman, 2000)

- Chester A. Crocker, Fen Osler Hampson, and Pmela Aall, eds., Turbulent Peace: The Challenges of Managing International Conflict (Washington, D.C.: United Institution of Peace Press, 2001)

＊「国際秩序論」（総合安全保障研究科・後期）

国際システムにおける秩序の問題について、多様な角度から理論的に考察しようとするゼミ形式の科目。必然的に戦争と平和の問題を中心に取り扱うので、前期「安全保障論」の延長線上の科目という性格も持つが、本科目を単独で履修することも可能である。2002年度のテキストは、以下の3冊であった。2003年度分は未定。

-ヘドリー・ブル『国際社会論―アナーキカル・ソサイエティ』（岩波書店、2000年）

-ブルース・ラセット『パクス・デモクラティア―冷戦後世界への原理』（東京大学出版会、1996年）

-T. V. Paul and John A. Hall, eds., International Order and the Future of World Politics (Cambridge: Cambridge University Press, 1999)

＊「国際政治学」（国際関係学科2学年・通年）

　安全保障分野を含めた国際政治上の諸問題を理解するために必要な理論、発想法、基本概念等を紹介する。国際社会から紛争がなくならないのはなぜなのか、国際平和を促進するための制度や方法としてはどのようなものが考えられ、それぞれどのような可能性と限界があるのか、国際社会は近年どのような点で変化しつつあるのか、またどのような点で過去との継続性を示しているのか。以上のような問題意識の下で講義を進めていきたい。2003年度の講義内容（予定）は以下の通り。

1週：イントロダクション／基礎資料紹介　2-3週：国際社会の特徴とその帰結　4-5週：国家間協力の難しさ　6-7週：世界政府による平和　8-9週：国際機構による平和／集団安全保障機構としての国連　10-11週：勢力均衡による平和　12週：国力　13週：現代国際政治における軍事力の役割／平和国家と軍事力　14週：ハードパワーとソフトパワー　15週：国益　16週：覇権による平和　17-18週：国際法と平和　19-20週：相互依存と平和　21-22週：国際レジームと平和　23週：デモクラティック・ピース　24週：国際政治の主体の多様化／トランスナショナル　25週：対外政策と国内政治　26-27週：グローバル化と情報化　28週：国際テロリズム／9･11テロと世界秩序　29週：現代国際政治における持続と変容　30週：講義の終わりに

　本科目の内容を1冊でカバーするような日本語の教科書は残念ながら見当たらない。とりあえず、受講者は以下を読了すること。毎回の講義では、レジュメを配布するとともに、適宜文献を紹介する。

-ジョセフ・ナイ『国際紛争―理論と歴史』（有斐閣、2002年）

-防衛大学校安全保障学研究会編著／武田康裕・神谷万丈責任編集『最新版　安全保障学入門』（亜紀書房、2003年）

-加藤秀治郎・渡邊啓貴編『国際政治の基礎知識』（芦書房、1997年）

-高坂正尭『国際政治』（中公新書、1966年）

＊「国際関係特論」（国際関係学科3学年・後期）

国際関係論専攻の3年生を対象に2002年度から新設された科目。2003年度は、宮坂助教授と共同で開講する予定。講義内容等は未定だが、学生諸君が国際関係の諸側面についてより深く掘り下げて学ぶための一助となるよう心がけるつもりである。

＊「現代の国際政治」（教養教育科目3学年・後期）

 　主に理工学専攻の諸君を対象に、現代の国際政治を理解するための基礎的な知識や理論等を身につけることを目標とする。2002年度のテーマは、「安全保障論基礎」とする。講義内容（予定）は以下の通り。

１週：イントロダクション　2-3週：安全保障の概念　4週：国際社会の無政府性　5週：勢力均衡　6週：覇権　7-8週：集団安全保障と国連　9週：国際法と安全保障　10週：安全保障の非軍事的側面　11週：安全保障の新展開　12週：国際テロリズムと安全保障　13-14週：戦後日本の安全保障政策　15週：日米同盟と日本の安全保障

以下を教科書とするが、他にも随時文献を指示する。毎回の講義は、受講者が教科書や文献の指定箇所を事前に読んできていることを前提として行う。当然のことだが、教科書や文献をしっかりと読んでいなければ試験にも対応できない。学習意欲のない学生には履修を勧めない。

-防衛大学校安全保障学研究会編著／武田康裕・神谷万丈責任編集『最新版　安全保障学入門』（亜紀書房、2003年）

--ジョセフ・ナイ『国際紛争―理論と歴史』（有斐閣、2002年）

主要業績

1.　編著書

・『最新版　安全保障学入門』（亜紀書房、2003年）［責任編集（共編）、および第1章「安全保障の概念」、第10章「国連と安全保障」、第12章第2節「予防外交」、補章第1節「9･11テロと世界秩序」、第2部「日本の安全保障政策の基礎知識」第1項「戦後日本の安全保障政策」を分担執筆］

・『新版安全保障学入門』（亜紀書房、2001年）［責任編集（共編）、および第1章「安全保障の概念」、第10章「国連と安全保障」、第12章第2節「予防外交」、第2部「日本の安全保障政策の基礎知識」第1項「戦後日本の安全保障政策」を分担執筆］

・『国家戦略序説』（日本国際フォーラム、1998年）［責任編集、および序論、第1章「国家戦略の構成要素」、第2章「戦後日本の国家戦略と理念」を分担執筆］

2.　共著書

・『安全保障学入門』（亜紀書房、1998年）［第1章「安全保障の概念」および第10章「国連と安全保障」を分担執筆］

・『予防外交入門―冷戦後の平和の新しい可能性を探る』（日本国際フォーラム／フォレスト出版、1999年）［第3章「日本人として何をすべきか」（共著）および第6章2「欧米NGOの予防外交活動から何を学ぶか」を分担執筆］

3.　英文業績

・"Reforming the U.S.-Japan Alliance: What Should Be Done?" G. John Ikenberry and Takashi Inoguchi, eds., Reinventing the Alliance: U.S.-Japan Security Partnership in an Era of Change (New York: Palgrave Macmillan, 2003, forthcoming).

・"A Disillusioned Japan Confronts North Korea," Arms Control Today, 33-4 (May 2003).

・"Nuclear Japan: Oxymoron or Coming Soon?" The Washington Quarterly, 26-1 (Winter 2002-2003).

・"Japanese Politics and Asian Policy," Ezra F. Vogel, Yuan Ming, and Tanaka Akihiko, eds., The Golden Age of the U.S.-China-Japan Triangle, 1972-1989 (Cambridge: Harvard University Press, 2002).

・" The New Missile Defense Program: Is It Really to Japan’s Best Interest?" The Tokyo Foundation, ed., Intellectual Cabinet 2001: A Policy Debate Forum from Japan (Tokyo: The Tokyo Foundation, 2002) [Japan Close-up, 374 (November 2001)にも掲載].

・"Pacifism and the Japanese Attitude toward the United Nations," Philippe Régnier and  Daniel Warner, eds., Japan and Multilateral Diplomacy (Aldershot, UK: Ashgate, 2001).

・"Japanese Foreign Policy toward Northeast Asia," Takashi Inoguchi and Purnendra Jain, eds., Japanese Foreign Policy Today (New York: Palgrave, 2000).

・"Japan, New Zealand, and Asia-Pacific Security," New Zealand and Japan: What Next (Palmerston North, New Zealand: New Zealand Japan Centre, Massay University, 2000).

・"How to gain status on world stage: Japan should become 'militarily middle size, major political power," The Nikkei Weekly, April 3, 2000.

・"Taepodong: Sputnik for the Japanese," Chung-in Moon, Masao Okonogi, and Mitchell B. Reiss, eds., The Perry Report, the Missile Quagmire, and the North Korean Question: The Quest of New Alternatives (Seoul: Yonsei University Press, 2000).

・"Raison d'Être of the U.S.-Japan Alliance in the Post-Cold War Era," Gerrit W. Gong, ed., The Role of the United States in the Asia-Pacific: Implications for U.S.-Japan Relations on the Eve of the Twenty-First Century (Washington, D.C.:The Center for Strategic and International Studies, 1999).

・"Japan, New Zealand and Security Cooperation in the Asia-Pacific Region," Roger Peren, ed., Japan and New Zealand 150 Years (Palmerston North, New Zealand: The New Zealand Centre for Japanese Studies, Massey University, 1999).

・"The U.S.-Japan Alliance and Regional Security Cooperation: Toward a Double-Layered Security System," Ralph A. Cossa, ed., Restructuring the U.S.-Japan Alliance: Toward a More Equal Partnership (Washington, D.C.: The CSIS Press, 1997).

・"Renewed Japanese Militarism A Myth," New Zealand Defence Quarterly, 18 (Spring 1997 [September]).

・"The U.S.-Japan Security Treaty System and the Post-Cold War Asia-Pacific Security: Toward a Double-Layered Security System," paper presented at the ISA-JAIR Joint Convention in Japan, Makuhari, September 20-22, 1996.

・"Will Japan Go Nuclear?: Myth and Reality [Revised Version]," paper presented at the ISA-JAIR Joint Convention in Japan, Makuhari, September 20-22, 1996.

・"Japan and the Bomb," Look Japan, No.483 (June 1996).

・"Will Japanese Security Policy Change?: The Significance of the Redefinition of the US-Japan Alliance," Pacific Research (The Peace Research Centre of the Australian National University), Vol.9, No.2 (May 1996).

・"Hopeful Uncertainty: Asia-Pacific Security in Transition," Asia-Pacific Review, Vol.3, No.1 (Spring 1996).

・"Will Japan Go Nuclear?: Myth and Reality," Asia-Pacific Review, Vol.2, No.2 (Autumn 1995)［本稿の別ヴァージョンはCSS Working Paper 1/95(Wellington: Centre for Strategic Studies: New Zealand, 1995)としても出版された］

・"'Asia fever' - no more than cupboard love?" Newsletter of the Asia 2000 Foundation of New Zealand, No.3 (April-May 1995)

・"Nuclear Credibility Gap - Japan must explain stance in way that world understands," By the Way, Vol.4, No.4 (July-August 1994)

4.　和文論文

・「アジア太平洋の安全保障秩序と同盟――冷戦後の動向と展望」『アジア太平洋安全保障の展開』（社団法人民主主義研究会、2003年3月）

・「核開発問題再燃後の米国の対北朝鮮政策」『朝鮮半島をめぐる今後の国際関係の展望』［平成14年度財務省委託調査］（国際金融情報センター、2003年2月）

・「日本の対北朝鮮外交―2001年の展開」『朝鮮半島情勢の展望』［平成13年度財務省委託調査］（国際金融情報センター、2002年2月）

・「国際的反テロ連合の構築―9・11テロ後の米国外交」『国際問題』（日本国際問題研究所）第503号（2002年2月号）

・「米国と北東アジア―9・11テロ後の動向」『東亜』第415号（2002年1月号）

・「序論：米国の安全保障政策―冷戦終結から9・11へ」『国際安全保障』（国際安全保障学会）第29巻第2号（2001年9月）

・「アジア太平洋地域の安全保障秩序―現状と展望」地球産業文化研究所編『平成12年度「アジアの総合的展望」研究委員会報告書』（財団法人地球産業文化研究所、2001年6月）

・「日本の対北朝鮮外交戦略―4つのオプション」日本国際問題研究所編『朝鮮半島の予防外交と危機管理：北朝鮮危機と日米韓関係』（日本国際問題研究所、2001年3月）

・「日本の対北朝鮮外交の再検討―TIT FOR TAT戦略の視点から」『首脳会談後の朝鮮半島：新情勢の包括的検討』［平成12年度大蔵省委託調査］（国際金融情報センター、2001年2月）

・「日米同盟の展望―米国の眼」『国際問題』（日本国際問題研究所）第491号（2001年2月号）

・「核不拡散体制の再検討」『核物質管理センターニュース』Vol.29, No.5（2000年5月号）

・「TIT FOR TAT戦略に基づく北朝鮮問題への対応―可能性と問題点」日本国際問題研究所編『朝鮮半島の予防外交と危機管理：北朝鮮危機と日米韓関係』（日本国際問題研究所、2000年3月）

・「アジア太平洋における予防外交の可能性」『防衛大学校紀要』第80号（2000年3月）社会科学分冊

・「ペリー報告書と日本の立場」国際金融情報センター編『朝鮮半島情勢の中期的展望と日本の対応』［平成11年度大蔵省委託調査］（国際金融情報センター、2000年2月）

・「日本の対北朝鮮外交戦略を考える」国際金融情報センター編『朝鮮半島リスク―内部情勢と外部要因の検討』［平成10年度大蔵省委託調査］（国際金融情報センター、1999年2月）

・「冷戦後の日本の安全保障政策―持続と変容」齋藤元秀編『東アジア国際関係のダイナミズム』（東洋経済新報社、1998年12月）

・「北朝鮮問題消滅後の日米同盟の需給」日本国際問題研究所編『朝鮮半島統一後の戦略環境における日米安保の役割』（日本国際問題研究所、1998年3月）

・「日本、核兵器、日米同盟」『防衛大学校紀要』第76号（1998年3月）社会科学分冊

・「アジア太平洋における重層的安全保障構造に向かって―多国間協調体制の限界と日米安保体制の役割」『国際政治』（日本国際政治学会）第115号（1997年5月）

・「『仮想の核兵器庫』構想―核軍縮への妙手か」『新防衛論集』（防衛学会）第24巻第4号（1997年3月）

・「冷戦後のアジア太平洋の安全保障と日米安保体制―マルティラテラリズムかバイラテラリズムか」『海外事情』第44巻第4号（1996年4月号）

・「転換期におけるアジア太平洋地域の安全保障」『防衛学研究』第15号（1996年3月）

・「海外における『日本核武装論』」『国際問題』（日本国際問題研究所）第426号（1995年9月号）

・「ポスト冷戦期の国連平和機能強化論―国連事務総長報告書『平和への課題』を中心に」佐瀬昌盛他編『転換期の日本　そして世界』（人間の科学社、1995年）

・「アナーキーの下での協力と『適度のあいまい性』―ネオ・リアリズム、ネオ・リベラル・インスティテューショナリズムを超えて」『国際政治』（日本国際政治学会）第106号（1994年5月）

・「国際安全保障の新たな理論的枠組を目指すために―日本の学界におけるネオ・リアリズム誤解の実情と批判」『新防衛論集』（防衛学会）第20巻第4号（1993年3月）

・｢ネオ・リアリズム国際政治理論―日本の研究者のためのイントロダクション｣『防衛大学校紀要』第65号（1992年9月）社会科学分冊

・「ヨーロッパ新秩序論―アメリカ国際政治学の最前線」上・下『國防』第41巻第1号・第2号（1992年1月号・2月号）

5.　その他

・「安全保障」、「危機管理」、「核拡散問題」田中明彦・中西寛編『新・国際政治経済の基礎知識』（有斐閣、2003年刊行予定）収録予定

・「『軍事力』への拒否反応を克服するのが先決だ」『中央公論』第118巻第7号（2003年7月号）掲載予定

・「レッドライン寸前の北朝鮮――岐路に立つ核開発問題」『治安フォーラム』2003年6月号

・伊豆見元・神谷万丈（対談）「ブッシュは金正日を許さない」『諸君！』第35巻第5号（2003年5月号）

・「戦後処理の指導力カギ」『神奈川新聞』2003年4月16日

・「米国の軍事力と国際秩序」『東京新聞サンデー版』「世界と日本大図解シリーズ」No.574『東京新聞』他2003年4月6日

・「世界に必要な米国の力」『神奈川新聞』2003年3月19日

・「日朝交渉で守るべき四カ条」『Foresight』2002年11月号

・「世界平和と軍事力」アエラムック『平和学がわかる。』（朝日新聞社、2002年）

・井山嗣夫・神谷万丈・重村智計・長島昭久・村田良平・森本敏（座談会）「座談会：不審船事件の検証と日本の課題」日下公人他『大丈夫か、日本の独立精神』（自由国民社、2002年）

・「同時多発テロと日本」『治安フォーラム』2002年1月号

・「突きつけられた『現実』への正しい対処法」新潮ムックForesight緊急編集『「新世紀戦争」の読み方―解読・米同時多発テロ事件』（新潮社、2001年）

・「米同時テロ：世界秩序への挑戦―同盟国・日本は全面支援を」『読売新聞』2001年9月13日夕刊文化欄

・「徹底的な報復必至」『北日本新聞』、『愛媛新聞』他2001年9月13日（共同通信社配信）

・「高い支持率を『外交』に活かせ」『Intellectual Cabinet』No.54（2001年9月1日）

・「『言葉の力』を外交でも発揮せよ」『Foresight』2001年8月号

・「ソフトパワーとは何か」竹中平蔵・袖川芳之・フジタ未来経営研究所共編『ポストＩＴ革命「ソフト・パワー」日本復権への道』（実業之日本社、2001年）

・「［新ミサイル防衛構想］国益の観点からの議論を」『Intellectual Cabinet』No.52（2001年7月15日）

・「東アジアの安全保障」竹中平蔵監修・東京財団編『決定版日本再生へのトータルプラン―政策課題2001』（朝日新聞社、2001年）

・「普通・対等・拡大―日米同盟改革に求められる3つの視点」日本世界戦略フォーラム「世界戦略シリーズ」Vol.4, No.1（2001年1月）

・「安全保障」、「共通の安全保障」、「核抑止」、「大量報復」、「確証破壊・相互確証破壊」、「第2撃」、「戦略核戦力」、「ABM条約」、「通常戦力」、「軍拡（競争）」、「湾岸戦争」猪口孝他編『政治学事典』（弘文堂、2000年）

・「紛争予防・予防外交と日本」『治安フォーラム』2000年10月号

・神谷万丈・村田晃嗣・八木秀次（鼎談）「『押しつけ憲法論』をめぐって―若手学者はこう考える」『諸君！』第32巻第10号（2000年10月号）

・「『軍事中級大国』を目指せ」『Intellectual Cabinet』No.32（2000年7月1日）

・「21世紀の日本外交」［講演記録］『交詢雑誌』第430号（2000年6月20日）

・「日本の安全保障政策」、「沖縄の政治的位置」（後者は共著）樺山紘一編『新・社会人の基礎知識101』（新書館、2000年）

・「極東情勢と日本・下：日本、中ロ級の政治大国に―日米同盟と両立、軍事的自立はあえて放棄」『日本経済新聞』「経済教室」2000年3月17日

・「日本にとっての日米韓安全保障協力」『ディフェンス』第36号（2000年春季号）

・「日本にとっての日米同盟―21世紀に向かって」『治安フォーラム』1999年10月号

・「国連―当事者として平和活動に積極参加を」アエラムック『新国際関係学がわかる。』（朝日新聞社、1999年）

・「日米同盟は『国際公共財』」『読売新聞』「論点」1999年5月27日

・「北朝鮮には『目には目を』で臨め」『Foresight』1999年5月号

・『対米中露関係の展望と日本の構想』［日本国際フォーラム政策委員会第18政策提言］（日本国際フォーラム、1999年4月）［起案：伊藤憲一・山岡邦彦・中西寛・神谷万丈、英文版もあり］

・「核不拡散の規範　徐々に定着：各国のインド批判が示す事実―断固たる制裁で抑止、日本は積極的関与を」『読売新聞』1998年5月26日夕刊文化欄［岩垂弘編『日本原爆論大系』第5巻（日本図書センター、1999年）にも収録］

・「書評：岩田修一郎著『核戦略と核軍備管理―日本の非核政策の課題』（日本国際問題研究所、1996年）」『国際政治』（日本国際政治学会）第116号（1997年10月）

・「日米安保の未来《中》：アジア全体の国際公共財に―唯一の『制御装置』、新たな同盟観、確立を」『日本経済新聞』「経済教室」1997年8月14日

・「アジア太平洋は日米安保が必要だ」『サンサーラ』第8巻第4号（1997年4月号）

・「冷戦後のアジア太平洋：日米安保、将来も不可欠―紛争対処能力ない多国間協調」『読売新聞』1997年3月21日夕刊文化欄

・「都留重人『空想的平和主義者』の落日―『日米安保解消への道』批判」『諸君！』第29巻第3号（1997年3月号）

・「省察『日本核武装論』」『サンサーラ』第７巻第２号（1996年2月号）

・「『国連信仰』は虚しい」『諸君！』第26巻第9号（1994年9月号）

・「ウォルツ論文と『小さくともキラリと光る国』」『諸君！』第26巻第4号（1994年4月号）

・｢国家目標なき国家戦略論｣『諸君！』第26巻第2号（1994年2月号）

・「”後継者”鴨武彦東大教授の政治学」（原題「理想的平和主義の破綻」）『諸君！』第25巻第10号（1993年10月号）

・「世界指導国　四つの条件―日本は”ナンバーワン”たりうるか」（George Modelski米国ワシントン大学教授の論文"Qualifications for World Leadership"の公文俊平東京大学教授との共訳）『Voice』第70号（1983年10月号）

主要所属学会

日本国際政治学会（評議員）、国際安全保障学会（理事）、現代韓国朝鮮学会

賞罰

フルブライト留学生（1986年度）

米国コロンビア大学学長奨学生（1986-88年度）

（財）平和・安全保障研究所安全保障研究奨学生（1992-94年）

ニュージーランド日本財団（ニュージーランド国）特別招聘研究員フェローシップ賞（1994年）

山崎賞奨励賞（1999年・財団法人防衛大学校学術・教育振興会）