査読論文の刊行

　太平洋戦争後期における日本陸軍航空隊の航空撃滅戦思想が、従来の爆撃機主体から戦闘機を主体とするものへと転換していく課程を分析したものです。
　日本陸軍が戦局の悪化と航空戦力の劣勢に直面する中、主動性を奪回する方策の最適解として遠藤三郎中将が主唱したのが、強力な戦闘機部隊による制空権獲得を目指す「戦闘機超重点」思想でした。本思想は、当時最新鋭の四式戦闘機約三百機を擁する「第三十戦闘飛行集団」の編成に結実しますが、1944年10月の米軍フィリピン・レイテ島上陸に伴う「比島決戦」において、その限界を露呈します。
　本論文は、太平洋戦争後期における日本陸軍航空隊の航空用兵思想を理解するうえで、新たな視点を提示する研究といえるでしょう。

備考　

本件は、論文掲載時に部外意見発表手続きを実施済み。